子供に携帯電話を持たせる前に
子供が中学生や高校生になってくると、周りのお友達が携帯電話を持ち始め、そろそろ家の子にも携帯電話を買ってあげた方が良いかな・・・と考える人は多いですよね。
子供向け携帯電話には、ＧＰＳ機能や防犯ブザーなどがついているものもあり、防犯対策としても有効的ですが、携帯電話に依存してしまったり、有害な情報に接触してしまったり、心配されることは沢山ありますよね。
子供に携帯電話を買い与える前に、その使い方について子供としっかり話し合っておく必要がありますね。
まずは、使用する時の基本的なマナーを勉強させてあげましょう。
大人でもしっかりとマナーを守っている人は少ないのが現状ですが、周りの人に迷惑をかけずに気持ちよく携帯電話を使えるように、公共の場においての利用の仕方など、しっかり勉強させてやることが大切です。
もちろん、自分達も携帯電話を使う時は、子供のお手本となるように気をつけましょうね。
子供の生活の場である、学校での使い方も大切ですね。
防犯機能がしっかりしている携帯電話は、登下校時にこそ持っていてほしいものですが、まずは学校への持込は可能なのかどうか、事前に確認しておきましょうね。
学校で使用する場合は、授業中はもちろんのこと、むやみに携帯電話を利用しないことを話し合っておきましょう。
もちろん学校でも、そのような指導はあるかと思いますが、まずは家庭の中で十分に話し合っておくことが大切です。
携帯電話の会社では、携帯電話を安全に気持ち良く使えるように、講習会などが開催されているところもあるようです。こうしたものに親子で積極的に参加してみるのも良いですね。
自動車の中古パーツのネット販売
自動車のパーツも、多くは決して安いものではありませんから、中古で購入することを検討しておられる方も多いことでしょう。
自動車の中古パーツは、従来のような店頭販売以外に、近年ではネット販売をしている店も増えてきています。
自動車の中古パーツのインターネットでの購入は、他のネットショッピング同様、非常に手軽です。しかし、あくまでも中古品ですから、新品同様というわけにはいきませんし、何より自動車のパーツなので、場合によっては自動車の安全性に関わるようなことも。
自動車の中古パーツを購入する際は、可能な限り現物を見て決めたいものです。しかし、やむを得ずネットショッピングで自動車の中古パーツを購入する場合は、できる限り信用できる店を選ぶようにすることが大切です。
私たちにできるＣＯ２削減〜１
「地球温暖化」を緩和する為、私たちに出来るＣＯ２削減を意識して行いましょう。
少しもったいないと思うことと、気遣うことで習慣となります。
１．エアコンの温度を冷房は１℃高く、暖房は１℃低く設定する。
近年はクールビズやウォームビズも導入されていますが、皆が意識して冷暖房を調節することが必要です。
効果としては、年間約３０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約２,０００円の節約になります。
２．週２日、車の運転をやめてバス、電車、自転車に変える。（８ｋｍ換算）
通勤、買い物などに車の使用をやめてバス、電車を使用、又は体のために自転車を使いましょう。
効果としては、年間約１８０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約９,０００円の節約になります。
３．車のアイドリングストップ。（１日５分）
駐車時や長時間停車する場合は、車のエンジンをストップします。
効果としては年間約４０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約２,０００円の節約になります。
４．家電製品の待機電力を５０％削減。
家電製品の主電源をオフにして、又、長時間使用しない場合はコンセントを抜きます。
コンセントを抜く行為は、チリや埃がたまって火事になる危険性も低下させます。
効果としては、年間約６０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約３,５００円の節約になります。
５．シャワーの流しっぱなしを１分減らす。
体を洗っている時や歯を磨いている時にお湯を止めましょう。
家族全員で行えば効果として年間約７０ｋｇのＣＯ２削減、経費的には約７,０００円の節約になります。
国際政治と人類の利益
国際政治は、世界それぞれの国が、自分の国の文化、資源、経済などを守るために行う生存競争です。
国際政治の歴史は、その時代の中心を担った国家の視点で眺めると、複雑な国際情勢を理解しやすくなります。
時代をリードした国家は、宗教、制海権、産業、軍事力などさまざまなキーワードを元に、文化や経済を発達させて、国際政治の主権を握ってきました。
国際政治における主導権は、１００年周期で交代するなどとする「法則」があるのも興味深いですね。
近代では、各国が自国の利益だけを追求した結果、地球規模での環境破壊や、１度使えば人類が住めなくなることさえ危惧されるような兵器の生産など、深刻な問題が表面化しています。
国際政治では許されている『自分の国さえよければいい』という観点より、より大きな枠組みでの人類益について主張する流れが起きていることも、うなずけますね。
住宅ローン申し込み時の必要書類
住宅ローンを選び終えた後、申し込む際に必要書類を提出しなければなりません。住宅ローンの必要書類は申し込む金融機関によって異なりますので、あらかじめ確認をしておく必要があるでしょう。
ここでは、住宅ローン申し込みの際に提出しなければならない必要書類についてまとめます。
借入者、収入合算者と言った連帯責務者についての書類は各機関共通です。まず、所得を証明する書類として、給与所得者の場合は『住民税決定通知書』『源泉徴収票』が必要となります。個人事業者の場合は、それぞれ2〜3年分の『納税証明書』と『確定申告書（写し）』が必要となります。『住民税決定通知書』は市町村役場、『納税証明書』と『確定申告書』は税務署でそれぞれ発行されます。
次に『住民票』と『健康保険費保険証』（写し）を用意しなければなりません。これらは市町村役場で発行されます。『健康保険費保険証』に関しては、職場でも発行されます。
そして、今度は物件についての書類です。これは購入する住宅の形態によって必要とする書類が変わってきます。まず、建物の新築の場合は『工事請負契約書』『建物確認通知書』『建物の平面図』『公図または実測図』『土地登記簿謄本』『建物登記簿謄本』『固定資産評価証明』が必要となります。土地付住宅の場合は『工事請負契約書』が必要ない代わりに『パンフレット』『売買契約書』『重要事項説明書』を用意する必要があります。マンションの場合は、土地付住宅に必要な書類の内『建物確認通知書』『公図または実測図』『土地登記簿謄本』を除いた書類が必要となります。